ボイラー整備士 関係法令の練習問題19問
ボイラー整備士の試験科目「関係法令」の問題を19問掲載しています。 本番の出題数は5問です。すべての問題に「なぜそうなるか」「ここだけ覚える」の解説と、根拠となる出典を付けています。 このうち19問は、法令の条文や公的な技術資料にあたって内容を確認済みです。
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法令5問は1問4点|ボイラー室と自主検査
この科目の練習問題は全19問です。収録論点の例:ボイラー室(6問)、検査(3問)、定期自主検査(2問)。この内訳は当サイトの収録数で、本試験の出題配分ではありません。
関係法令も5問で20点(1問4点)。
数字もの(面積・距離・期間)が中心なので、直前の見直しが効く科目です。足切りの40%は8点=2問。ここを落として不合格になるのが、いちばん悔しいパターンです。
合格ラインの全体は難易度の記事で確認できます。
水面計は「見える範囲の最下部=安全低水面」
鋳鉄製温水ボイラーには温度計を取り付ける
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選択肢を考えたあと、「答えと解説を見る」を開いて確認できます。
鋳鉄製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)に取り付けなければならない附属品として、法令が定めているものはどれか。
- ガラス水面計
- 高低水位警報装置
- 温度計
- 験水コック
- 蒸気圧力計
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正解 3温度計
温水ボイラーは湯をつくる装置です。水面の高さよりも、湯の温度が上がりすぎていないかが管理の中心になります。
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蒸気ボイラーにはガラス水面計を2個以上取り付けます。温水ボイラーと蒸気ボイラーでは、必要な附属品が違います。
ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査について、法令が定めているものはどれか。
- 1か月以内ごとに1回行い、その結果を記録して3年間保存する
- 3年以内ごとに1回行えばよく、記録の保存は必要ない
- 検査は行うが、結果を記録して保存する義務はない
- 6か月以内ごとに1回行い、その結果を記録して5年間保存する
- 1年以内ごとに1回行い、その結果を記録して1年間保存する
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正解 11か月以内ごとに1回行い、その結果を記録して3年間保存する
毎月見ていれば、傷みが小さいうちに気づけます。記録を残すのは、変化をあとから追えるようにするためです。
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1か月をこえる期間使用しないボイラーは、その使用しない期間は行わなくてよく、使用を再び開始するときに行います。項目はボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品に分かれます。
鋼製蒸気ボイラーに、ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合の個数として、法令が定めているものはどれか。
- 原則として3個以上
- 原則として1個以上
- 原則として2個以上
- 原則として4個以上
- 個数についての定めはない
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正解 1原則として3個以上
1か所だけでは、その高さに水があるかどうかしか分かりません。何か所か並べることで、水位のおおよその位置が読めます。
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ガラス水面計は2個以上取り付けますが、胴の内径が750mm以下のものや、遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができます。
ボイラー室に液体燃料を貯蔵するときの、ボイラーと燃料タンクとの距離として、法令が定めているものはどれか。
- ボイラーの外側から1m以上離しておく
- ボイラーの外側から0.5m以上離しておく
- ボイラーの外側から2m以上離しておく
- 距離についての定めはない
- ボイラーの外側から5m以上離しておく
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正解 3ボイラーの外側から2m以上離しておく
燃料はボイラーの熱を受けると危険です。熱が届かないところまで離しておきます。
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ボイラーと燃料または燃料タンクとの間に適当な障壁を設けるなど、防火のための措置を講じたときは、この距離によらなくてよいとされています。
ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物について、法令が定めている措置はどれか。
- 金属板で被覆する
- 難燃性の塗料を塗る
- 厚さ10mm以上の木材で覆う
- 金属以外の不燃性の材料で被覆する
- 特に措置は必要ない
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正解 4金属以外の不燃性の材料で被覆する
金属は熱をよく伝えるので、覆いに使うと熱を運んでしまいます。熱を伝えにくく、燃えない材料で包みます。
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煙突や煙道が、厚さ100mm以上の金属以外の不燃性の材料で被覆されているときは、この措置は必要ありません。
電気ボイラーの伝熱面積の算定方法として、法令が定めているものはどれか。
- 電力設備容量20kWを1平方メートルとみなして換算した面積とする
- 電熱器の表面積をそのまま伝熱面積とする
- 電力設備容量100kWを1平方メートルとみなして換算した面積とする
- 電気ボイラーには伝熱面積の定めはない
- 電力設備容量60kWを1平方メートルとみなして、最大電力設備容量を換算した面積とする
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正解 5電力設備容量60kWを1平方メートルとみなして、最大電力設備容量を換算した面積とする
電気ボイラーには燃焼ガスが当たる面がありません。そこで、電気の容量を面積に置き換えて規制の区分を決めます。
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貫流ボイラーは、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定します。
法令上、原則としてボイラー整備士でなければ整備の業務に就かせることができないボイラー(小型ボイラーを除く。)はどれか。
- 気水分離器のない、伝熱面積30平方メートルの貫流ボイラー
- 胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー
- 伝熱面積が15平方メートルの温水ボイラー
- 伝熱面積が14平方メートルの温水ボイラー
- 伝熱面積が3平方メートルの水管ボイラー
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正解 3伝熱面積が15平方メートルの温水ボイラー
温水ボイラーは伝熱面積14平方メートル以下なら免許なしで整備できます。15平方メートルはその範囲を超えるので、ボイラー整備士の免許が要ります。
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免許が不要なのは、胴の内径750mm以下かつ長さ1300mm以下の蒸気ボイラー、伝熱面積3平方メートル以下の蒸気ボイラー、伝熱面積14平方メートル以下の温水ボイラー、伝熱面積30平方メートル以下の貫流ボイラー(気水分離器があるものは内径400mm以下かつ内容積0.4立方メートル以下に限る)です。境目の数字ちょうどは「以下」に入るので免許は不要です。
ボイラー検査証の有効期間について、法令が定めているものはどれか。
- 原則として2年であり、性能検査の結果にかかわらず延長も短縮もできない
- 有効期間の定めはなく、落成検査に合格すれば無期限に使用できる
- 原則1年。ただし登録性能検査機関が、性能検査の結果に応じて1年未満、または1年を超え2年以内の期間で更新できる
- 原則として3年であり、性能検査の結果により最長5年まで延長できる
- 原則として1年であり、性能検査の結果によっても期間を変えることはできない
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正解 3原則1年。ただし登録性能検査機関が、性能検査の結果に応じて1年未満、または1年を超え2年以内の期間で更新できる
有効期間は1年が基本ですが、性能検査で状態がよければ最長2年、悪ければ1年未満に変えられます。更新するのは登録性能検査機関です。
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有効期間の更新を受けようとする者は、そのボイラーについて性能検査を受けなければなりません。落成検査に合格したボイラー(監督署長が落成検査は不要と認めたものを含む)には、所轄労働基準監督署長がボイラー検査証を交付します。
ボイラー(小型ボイラーを除く。)を輸入した者が受けなければならない検査として、法令上、正しいものはどれか。
- 落成検査
- 構造検査
- 性能検査
- 使用検査
- 変更検査
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正解 4使用検査
国内で製造したボイラーは製造の段階で構造検査を受けますが、輸入品はその検査を通っていません。そこで、使う前に登録設計審査等機関の使用検査を受けます。
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使用検査は、輸入した者のほか、構造検査や使用検査を受けたあと1年以上(保管状況が良好と認められたものは2年以上)設置されなかったボイラーを設置しようとする者、使用を廃止したボイラーを再び設置・使用しようとする者も受けます。落成検査は設置したあとに所轄労働基準監督署長が行う検査で、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ受けられません。
ボイラーの定期自主検査(小型ボイラーを除く。)で、「給水装置」について点検する事項として法令が定めているものはどれか。
- 損傷の有無及び作動の状態
- 漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無
- 汚れ又は損傷の有無
- 端子の異常の有無
- つまり又は損傷の有無
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正解 1損傷の有無及び作動の状態
給水装置はポンプや弁が動いてはじめて役目を果たすので、壊れていないかに加えて「ちゃんと動くか」も見ます。
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ほかの項目の点検事項は、電気配線が「端子の異常の有無」、バーナが「汚れ又は損傷の有無」、ストレーナが「つまり又は損傷の有無」、煙道が「漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無」です。項目ごとに言い回しが違うので、入れ替えたひっかけに注意します。
ボイラー(移動式ボイラー及び屋外式ボイラーを除く。)をボイラー室に設置しなければならない伝熱面積の範囲として、法令が定めているものはどれか。
- 伝熱面積が1平方メートル以上のもの
- 伝熱面積が10平方メートル以上のもの
- 伝熱面積が5平方メートルを超えるもの
- 伝熱面積が3平方メートルを超えるもの
- 伝熱面積にかかわらず、全てのボイラー
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正解 4伝熱面積が3平方メートルを超えるもの
ボイラー室とは、専用の建物または建物の中の障壁で区画された場所のことです。伝熱面積3平方メートル以下の小さなものは、この定めから外れます。
関連知識・ひっかけを読む
ボイラー室には原則として2以上の出入口を設けます(取り扱う者が緊急時に避難するのに支障がなければ例外)。また、煙突からの排ガスの排出状況を観測する窓を設けるなど、ボイラー取扱作業主任者が燃焼が正常かどうかを容易に監視できる措置も必要です。
貫流ボイラー以外の水管ボイラーで、伝熱面積として算入する部分として、法令上、正しいものはどれか。
- エコノマイザの、燃焼ガス等にさらされる面
- 過熱器の、燃焼ガス等にさらされる面
- 水管及び管寄せの、燃焼ガス等に触れる面
- 空気予熱器の、燃焼ガス等にさらされる面
- 蒸気ドラムの、燃焼ガス等にさらされる面
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正解 3水管及び管寄せの、燃焼ガス等に触れる面
水管ボイラーの伝熱面積は水管と管寄せで数えます。ドラムやエコノマイザ、過熱器、空気予熱器がガスに当たっていても、伝熱面積には入れません。
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水管の面積は内径側ではなく、燃焼ガス等に触れる外側で見ます。鋳鉄製ボイラーでは、セクションのスタッドのうち燃焼ガス等に触れる部分を、決められた式で面積に直して加えます。
ボイラー室(移動式・屋外式・小型ボイラーを除く。)について、法令上、正しいものはどれか。
- 出入口の数は、ボイラーの伝熱面積に応じて決められている
- 出入口の要件は、ボイラー取扱作業主任者が決めてよい
- 緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、出入口は2以上設けなければならない
- 出入口は、大きさにかかわらず1か所あればよい
- 出入口は、必ず3以上設けなければならない
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正解 3緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、出入口は2以上設けなければならない
逃げ道が1つしかないと、その先で火災が起きたときに出られなくなります。
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緊急時の避難に支障がないと認められるボイラー室は、この限りではありません。
ボイラー室に関する法令上の措置として、正しいものはどれか。
- 監視は1日1回行えばよく、常時見える必要はない
- 排ガスの状態は計器で分かるため、観測のための措置は不要である
- ボイラー取扱作業主任者が燃焼の状態を監視できるよう、排ガスの排出状況を観測する窓を設ける等の措置を講じる
- 観測用の窓は、ボイラー室の外に設けなければならない
- 監視の措置は、伝熱面積が10平方メートルを超えるボイラーだけに必要である
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正解 3ボイラー取扱作業主任者が燃焼の状態を監視できるよう、排ガスの排出状況を観測する窓を設ける等の措置を講じる
燃焼が正常かどうかは、煙の出方で分かることが多いためです。
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ボイラー室には、このほか出入口を2以上設けること、煙突の0.15m以内の可燃物を不燃性材料で被覆することなどが定められています。
ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査で、検査を行わなければならない項目の区分として、正しいものはどれか。
- ボイラー本体と燃焼装置の2つ
- ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品の4つ
- 燃焼装置と附属品の2つ
- ボイラー本体だけ
- ボイラー本体、配管、電気設備の3つ
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正解 2ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品の4つ
運転に関わる系統を4つに分け、それぞれ点検事項が決められています。
関連知識・ひっかけを読む
定期自主検査は1か月をこえる期間使用しない場合を除き1か月以内ごとに1回行い、結果の記録は3年間保存します。
ボイラー検査証の交付について、法令上、正しいものはどれか。
- 構造検査に合格したボイラーについて、設置前に登録設計審査等機関が交付する
- 登録性能検査機関が、性能検査に合格したときに新規に交付する
- 製造許可を受けたボイラーについて、都道府県労働局長が製造時に交付する
- 整備を終えたボイラーについて、ボイラー整備士が整備完了時に交付する
- 落成検査に合格したボイラーについて、所轄労働基準監督署長が交付する
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正解 5落成検査に合格したボイラーについて、所轄労働基準監督署長が交付する
ボイラーは製造許可→構造検査→設置届→落成検査の順で進みます。設置した状態で受ける落成検査に合格して初めて、所轄労働基準監督署長からボイラー検査証が交付されます。署長が落成検査を要しないと認めたボイラーも同じ扱いです。
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性能検査は、すでに交付された検査証の有効期間を「更新」するための検査で、原則として登録性能検査機関が行います。新規交付と更新を入れ替えた選択肢に注意しましょう。輸入したボイラーは、落成検査の前に使用検査を受ける必要があります。
法令上、事業者が遅滞なく所轄労働基準監督署長に報告書を提出しなければならない場合として、正しいものはどれか。
- ボイラー検査証の有効期間が更新されたとき
- 小型圧力容器をボイラー室に設置したとき
- ボイラーの定期自主検査を実施したとき
- 第二種圧力容器の破裂の事故が発生したとき
- 第二種圧力容器をボイラー室に設置したとき
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正解 4第二種圧力容器の破裂の事故が発生したとき
労働安全衛生規則第96条は、ボイラー(小型ボイラーを除く)の破裂や煙道ガスの爆発、小型ボイラー・第一種圧力容器・第二種圧力容器の破裂、事業場内の火災や爆発などが起きたとき、遅滞なく報告書を出すよう定めています。対象は事故であって、設置や検査の完了ではありません。
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第二種圧力容器や小型圧力容器は、設置しても署長への報告は要りません。小型ボイラーの設置には設置報告書が必要なので混同しやすいところです。ボイラー室での火災事故も報告の対象になります。
ボイラーの最上部から天井、配管などボイラーの上部にある構造物までの距離について、法令が定めているものはどれか。
- 原則として0.45m以上
- 距離の定めはない
- 原則として0.3m以上
- 原則として2m以上
- 原則として1.2m以上
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正解 5原則として1.2m以上
安全弁などの附属品を点検・操作するには、ボイラーの上に人が入れる空間が要ります。そのため規則は、最上部から天井や配管までを1.2m以上と定めています。ただし附属品の検査や取扱いに支障がないときは、この限りではありません。
関連知識・ひっかけを読む
本体を被覆していないボイラーや立てボイラーでは、外壁から壁や配管までの距離も0.45m以上が必要です(胴の内径500mm以下かつ長さ1000mm以下なら0.3m以上)。上部の1.2mと側部の0.45mを入れ替えた選択肢がひっかけです。
法令上、伝熱面積が30m²以下の貫流ボイラーのうち、原則としてボイラー整備士免許を受けた者でなければ整備の業務に就かせてはならないものはどれか。
- 内径300mm、内容積0.2m³の気水分離器を有するもの
- 内径400mm、内容積0.3m³の気水分離器を有するもの
- 内径400mm、内容積0.4m³の気水分離器を有するもの
- 気水分離器を有しないもの
- 内径500mm、内容積0.5m³の気水分離器を有するもの
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正解 5内径500mm、内容積0.5m³の気水分離器を有するもの
施行令第20条第5号は、整備士免許が要らないボイラーを列挙しています。貫流ボイラーは伝熱面積30m²以下なら免許不要ですが、気水分離器を持つものは「内径400mm以下かつ内容積0.4m³以下」のときに限られます。内径500mm・内容積0.5m³はこの上限を超えるので、免許を持つ人しか整備できません。
関連知識・ひっかけを読む
「以下」の境界値がそのまま出るのが定番です。内径400mm・内容積0.4m³ちょうどは「以下」に含まれるので免許不要です。ほかの除外は、胴の内径750mm以下かつ長さ1300mm以下の蒸気ボイラー、伝熱面積3m²以下の蒸気ボイラー、伝熱面積14m²以下の温水ボイラーです。
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この資格の受験情報
ほかの科目
掲載問題は公式過去問の転載ではなく、同じ論点を問うオリジナル問題です。
内容には万全を期していますが誤りが含まれる可能性があります。受験にあたっては必ず公式資料をご確認ください。
問題データ最終更新:2026-08-14