ボイラー技士 二級 関係法令の練習問題33問

ボイラーの伝熱面積の算定について、法令が定めているものはどれか。

1. 1エコノマイザも算入する
2. 2エコノマイザの伝熱面は伝熱面積に算入しない
3. 3算定方法の定めはない
4. 4外径側でのみ算定する
5. 5過熱管はすべて算入する

使用を廃止したボイラーを再び設置する場合の手続きの順序として、法令が定めているものはどれか。

1. 1届出だけでよい
2. 2使用検査 → 設置届 → 落成検査
3. 3設置届 → 使用検査 → 落成検査
4. 4落成検査 → 設置届 → 使用検査
5. 5設置届 → 落成検査 → 使用検査

ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できないボイラーはどれか。

1. 1伝熱面積が15m²のボイラー
2. 2伝熱面積が20m²のボイラー
3. 3小型ボイラー
4. 4伝熱面積が10m²のボイラー
5. 5伝熱面積が50m²の廃熱ボイラー

ボイラー検査証の有効期間として、法令が原則としているものはどれか。

1. 12年
2. 21年
3. 3期限はない
4. 45年
5. 53年

ボイラーを設置した者が受けなければならない検査として、法令が定めているものはどれか。

1. 1検査は不要である
2. 2変更検査だけ
3. 3使用検査だけ
4. 4性能検査だけ
5. 5落成検査（所轄労働基準監督署長が必要ないと認めたものを除く）

ボイラーの附属品の管理について、法令が定めているものはどれか。

1. 1最高使用圧力を超えて作動させる
2. 2毎日分解する
3. 3調整は不要である
4. 4安全弁は最高使用圧力以下で作動するように調整する
5. 5圧力計は不要である

ボイラーの設置場所について、法令が定めているものはどれか。

1. 1屋外に限る
2. 2定めはない
3. 3どこに置いてもよい
4. 4原則としてボイラー室（専用の建物または建物の中の障壁で区画された場所）に設置する
5. 5事務室内でよい

ボイラー室の出入口について、法令が定めているものはどれか。

1. 11つでよい
2. 22以上設ける（例外あり）
3. 3窓で代用できる
4. 43以上設ける
5. 5定めはない

ボイラー検査証の有効期間を更新するために受けるものとして、法令が定めているものはどれか。

1. 1性能検査
2. 2変更検査
3. 3構造検査
4. 4落成検査
5. 5使用検査

炉筒煙管ボイラーの煙管の伝熱面積の算定について、法令が定めているものはどれか。

1. 1長さだけで算定する
2. 2煙管の外径側で算定する
3. 3算定しない
4. 4煙管の内径側で算定する
5. 5内径と外径の平均で算定する

電気ボイラーの伝熱面積の算定方法として、法令が定めているものはどれか。

1. 1電気ボイラーには伝熱面積の定めがない
2. 2電熱器の表面積を合計した面積とする
3. 3電力設備容量100kWを1m²とみなして換算した面積とする
4. 4電力設備容量20kWを1m²とみなして、最大電力設備容量を換算した面積とする
5. 5電力設備容量60kWを1m²とみなして、最大電力設備容量を換算した面積とする

貫流ボイラー以外の水管ボイラーの伝熱面積として、法令が定めているものはどれか。

1. 1水管の面積だけを合計した面積で、管寄せは算入しない
2. 2水管の内径側の面積を合計した面積
3. 3燃焼室の内壁の面積
4. 4燃焼ガスなどに触れる水管および管寄せの面積を合計した面積
5. 5ドラム（胴）の表面積

溶接によるボイラーの溶接検査について、法令が定めているものはどれか。

1. 1落成検査と同時に受ければよい
2. 2溶接検査に合格したボイラーには、ボイラー検査証が交付される
3. 3貫流ボイラーを含めて、溶接によるボイラーはすべて溶接検査を受ける
4. 4溶接作業に着手する前に、ボイラー溶接検査申請書に溶接明細書を添えて登録設計審査等機関に提出する
5. 5溶接作業が終わった後に、所轄労働基準監督署長に申請する

ボイラーの使用検査を受けなければならない者として、法令が定めているものはどれか。

1. 1ボイラーの胴を変更した者
2. 2ボイラーを新たに製造した者
3. 3使用を休止したボイラーを再び使用しようとする者
4. 4ボイラーを輸入した者
5. 5ボイラーを設置した者

落成検査に合格したボイラー（移動式ボイラーを除く。）にボイラー検査証を交付する者として、法令が定めているものはどれか。

1. 1都道府県労働局長
2. 2登録設計審査等機関
3. 3所轄労働基準監督署長
4. 4厚生労働大臣
5. 5登録性能検査機関

性能検査の結果によって更新されるボイラー検査証の有効期間について、法令が定めているものはどれか。

1. 11年未満、または1年を超え2年以内の期間で更新できる
2. 26か月以内の期間に限って更新することができる
3. 33年以内の期間で更新できる
4. 4更新のたびに、必ず一律1年とする
5. 5更新のたびに、必ず2年とする

ボイラーの使用を廃止したときの手続きとして、法令が定めているものはどれか。

1. 1ボイラー検査証を廃棄すればよい
2. 2ボイラー検査証を事業場で5年間保存する
3. 3所轄労働基準監督署長の変更検査を受ける
4. 4遅滞なく、ボイラー検査証を所轄労働基準監督署長に返還する
5. 5登録性能検査機関に届け出る

変更しようとするときに、所轄労働基準監督署長へのボイラー変更届が必要になるボイラーの部分・設備として、法令が定めているものはどれか。

1. 1過熱器
2. 2給水装置
3. 3煙管
4. 4水管
5. 5空気予熱器

蒸気ボイラーの常用水位の表示について、法令が定めているものはどれか。

1. 1表示の定めはない
2. 2ガラス水面計またはこれに接近した位置に、現在水位と比較できるように表示する
3. 3ボイラー室の出入口に掲示する
4. 4取扱作業主任者の手帳に記録しておけばよい
5. 5圧力計の目盛りに表示する

ボイラーに安全弁が2個以上ある場合の調整について、法令が定めているものはどれか。

1. 11個を最高使用圧力以下で作動するように調整すれば、他は最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整できる
2. 22個以上ある場合は、いずれか1個だけ調整すればよく、他は調整しなくてよい
3. 3すべて同じ圧力で作動するように調整しなければならない
4. 4すべての安全弁を最高使用圧力の3％増で作動するように調整する
5. 51個を最高使用圧力以下で作動するように調整すれば、他は最高使用圧力の10％増以下でよい

ボイラー室の管理について、法令が定めているものはどれか。

1. 1れんが積みのすき間は、次の定期自主検査のときにまとめて補修する
2. 2引火しやすい物は、必要がなくても持ち込んでよい
3. 3移動式ボイラーの検査証は事業場の事務所に保管し、取扱作業主任者には持たせない
4. 4ボイラー検査証と、取扱作業主任者の資格および氏名を、見やすい箇所に掲示する
5. 5水面計のガラス管などの予備品は室外の倉庫に保管し、ボイラー室には置かない

ボイラー（小型ボイラーを除く。）の定期自主検査について、法令が定めているものはどれか。

1. 1性能検査を受けていれば、定期自主検査は行わなくてよい
2. 2毎日始業前に行い、記録は保存しなくてよい
3. 3使用開始後、1か月以内ごとに1回、定期に行い、結果の記録を3年間保存する
4. 4使用開始後、1年以内ごとに1回、定期に行い、結果の記録を5年間保存する
5. 5使用開始後、6か月以内ごとに1回、定期に行い、結果の記録を1年間保存する

ボイラーの定期自主検査の項目と点検事項の組合せとして、法令が定めているものはどれか。

1. 1バーナ ── 通風圧の異常の有無
2. 2煙道 ── 漏れその他の損傷の有無および通風圧の異常の有無
3. 3水処理装置 ── 損傷の有無および保温の状態
4. 4給水装置 ── 保温の状態
5. 5空気予熱器 ── 機能の異常の有無

労働者がそうじや修繕のためにボイラーまたは煙道の内部に入るときの措置として、法令が定めているものはどれか。

1. 1内部で使う移動電灯は、ガードのないものを使わせる
2. 2作業を早く始めるため、冷却せず温かいうちに入る
3. 3内部の換気は行わなくてよい
4. 4使用中の他のボイラーとの管連絡を確実に遮断する
5. 5内部で使う移動電線には、一般のビニルコードを使わせる

ボイラー取扱技能講習を修了した者を取扱いの業務に就かせることができるボイラーとして、法令が定めているものはどれか。

1. 1伝熱面積が20m²の温水ボイラー
2. 2胴の内径が800mmで長さが1500mm、伝熱面積が5m²の蒸気ボイラー
3. 3伝熱面積が35m²の貫流ボイラー
4. 4伝熱面積が30m²の貫流ボイラーで、内径500mm・内容積0.5m³の気水分離器を有するもの
5. 5伝熱面積が14m²以下の温水ボイラー

ボイラー取扱作業主任者を選任するときの伝熱面積の合計の算定について、法令が定めているものはどれか。

1. 1火気以外の高温ガスを利用する廃熱ボイラーは、その伝熱面積に10分の1を乗じた値を用いる
2. 2ボイラー取扱技能講習修了者が扱える小規模のボイラーも、その伝熱面積をすべて算入する
3. 3電気ボイラーは、その伝熱面積に2分の1を乗じた値を用いる
4. 4貫流ボイラーは、その伝熱面積を算入しない
5. 5貫流ボイラーは、その伝熱面積に10分の1を乗じた値を用いる

ボイラー取扱作業主任者に行わせなければならない事項として、法令が定めているものはどれか。

1. 1排出されるばい煙の測定濃度は記録しなくてよいこと
2. 21週間に1回以上、水面測定装置の機能を点検すること
3. 31日に1回以上、水面測定装置の機能を点検すること
4. 4ボイラー水の濃縮を防ぐための吹出しは行わないこと
5. 5最高使用圧力の1割増しまで圧力を上昇させてよいこと

ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離として、法令が原則としているものはどれか。

1. 11.2m以上
2. 20.3m以上
3. 30.15m以上
4. 40.45m以上
5. 52m以上

本体を被覆していないボイラーで、胴の内径が500mm以下、かつ長さが1,000mm以下のものについて、ボイラーの外壁から壁・配管その他の側部にある構造物までの距離として、法令が定めているものはどれか。

1. 10.3m以上
2. 20.15m以上
3. 3距離の定めはない
4. 40.45m以上
5. 51.2m以上

ボイラー室その他のボイラー設置場所に燃料を貯蔵するとき、ボイラーの外側から離しておく距離として、法令が定めているものはどれか。

1. 11.2m以上（固体燃料は2m以上）
2. 2燃料の種類にかかわらず5m以上
3. 30.45m以上（固体燃料は1.2m以上）
4. 42m以上（固体燃料は1.2m以上）
5. 5燃料の種類にかかわらず0.15m以上

貫流ボイラー（小型ボイラーを除く。）の附属品について、法令が定めているものはどれか。

1. 1過熱器にはドレン抜きを備えなくてよい
2. 2吹出し管を必ず設けなければならない
3. 3給水内管は取り外しできない構造にしなければならない
4. 4運転中にボイラー水が不足しても、燃料を自動で遮断する装置は不要である
5. 5給水管には給水弁を取り付けるが、逆止め弁は取り付けないことができる

鋳鉄製温水ボイラー（小型ボイラーを除く。）に法令上取り付けが義務づけられている附属品はどれか。

1. 1温度計
2. 2主蒸気弁
3. 3蒸気トラップ
4. 4験水コック
5. 5ガラス水面計

水道のように圧力のある水源から給水するとき、その給水管を返り管に取り付けるよう法令が定めているボイラーはどれか。

1. 1炉筒煙管ボイラー
2. 2水管ボイラー
3. 3貫流ボイラー
4. 4立てボイラー
5. 5鋳鉄製ボイラー